成果報告会20222年度

TOPICS

*プロジェクトの成果報告会(第15回)「国際比較からみた日本の働き方と暮らし方」を下記の内容で開催します。

ご関心の在り方は、下記から参加を申し込みください。

https://peatix.com/event/4759435/view


【日時】

2026年2月25日(水) 13:30~17:30

【プログラム概要】

<第Ⅰ部>  13:30~16:00 研究報告

セッション1 総論

 ①「研究の概要、雇用制度と働き方」報告者:佐藤博樹

日米英独仏5か国を対象に実施した国際比較研究の趣旨、概要を説明し、各国の現状の背景にある雇用システムの特徴および労働時間を中心とした働き方についての分析を紹介します。

 ②「ダイバーシティ経営の効果検証」報告者:武石恵美子

事業環境が大きく変化する中で、ダイバーシティ経営を進める企業が増えています。ダイバーシティ経営が期待する効果につながっているのか、国際比較から日本の課題を提起します。

セッション2 ダイバーシティ経営と働き方   コメンテータ:中村天江氏 

 ①「働き方と生活時間配分」報告者:高見具広

出勤から帰宅までの平日の時間の流れや睡眠時間の国際比較をもとに、男女差にも着目しつつ、日本のホワイトカラーにおける仕事と生活の時間配分の実態と課題を考察します。

 ②「在宅勤務と生活」報告者:高崎美佐

オフィス回帰が加速する今、「在宅勤務は仕事と生活の両立をもたらすのか」を多角的に検証します。5か国調査から日本の特徴を明らかにし、改めて「両立」の実現に向けた課題を問い直します。

セッション3 ダイバーシティ経営と人材マネジメント コメンテータ:佐藤厚氏 

 ①「能力開発行動を促すマネジメント」報告者:池田心豪

管理職昇進、主体的キャリア支援、ダイバーシティマネジメントと新しいスキルの習得の関係を中心に、国際比較をした結果から日本の課題を提起します。

 ②「部下のキャリア自律を引き出すマネジメント」報告者:坂爪洋美

従業員のキャリア自律促進には、管理職のマネジメントが鍵となります。国際比較から日本の課題を示し、企業がいかにして管理職の行動を引き出せるか提案します。    

 <第Ⅱ部> 16:30~17:30 パネルディスカッション

これからの日本の働き方を考える

パネリスト 佐藤 厚  法政大学キャリアデザイン学部 教授

      中村天江  連合総合生活開発研究所 主幹研究員

      佐藤博樹  中央大学ビジネススクール・フェロー(プロジェクト共同代表);東京大学名誉教授

  司会  武石恵美子 法政大学教授(プロジェクト共同代表)

 


2026年度の参加企業の募集がはじまりました。ご関心のある方はこの募集案内をご覧ください。第Ⅶ 期のプロジェク募集要項2025.10.09.pdf


*公開型成果報告会にアクセスすると、各成果報告会で配布した資料をダウンロードできます。当時、企業が取り組んでいた課題がわかります。(2025.06.29)


研究者の発言欄に、新規投稿がありました。


*研究者メンバーの発言に「WLBからD&Iへ:回顧と展望」(2022年度の成果報告会の資料)をアップしました。プロジェクトのこれまでの取り組みが整理されています。(2025.6.23)

*「シリーズ・ダイバーシティ経営」(全6巻、中央経済社)が完結しました。各巻の内容は「関連書籍」をご覧ください。全6巻の各表紙がこのトップ画面の画像です。(2024.5.10)


研究者メンバーの発言

2026.01.26
働き方改革
ハイブリッドワークにおける管理職の部下マネジメント─オンラインでのコミュニケーションにおけるビデオのオン・オフに着目して
法政の松浦教授との共同研究の成果として、オンライン会議におけるビデオのオン・オフの課題に関する論文をまとめました。皆さんの職場では、オンラインの会議では画面オンが基本ルールになっていますか?この点に関してルーㇽがなく、社員の裁量に任せている企業が多い現状があります。その結果、上司
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2026.01.26
女性の活躍の場の拡大
女性活躍推進法の改正と女性の特有の健康課題への対応策に関する調査の紹介
女性活躍推進法改正の骨子の説明と、女性の健康j課題への取り組みに参考となる論文「月経関連症状や不妊治療に直面した女性社員がより健康的に働ける職場とは? ー働き方や管理職のマネジメントに着目してー」の紹介です。PDFには論文へのリンクもあります。女性の健康課題に関する研究の紹介20
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2026.01.21
キャリア自律
「経済社会情勢の変化に対応したキャリアコンサルティングの実現に関する研究会」報告書が公開されました
経済社会情勢の変化に対応したキャリアコンサルティングを行うために追加・強化が必要な能力について、すべての活動領域に共通して必要な能力 と各活動領域に応じて必要な能力 に分けて整理しました。https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_68994.html報
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