成果報告会20222年度

TOPICS

*第Ⅶ期の初年度(2026年度)のプロジェクトがスタートしました。参加企業は32社です。

*参加企業のD&IやWLB支援に関する2026年度の取り組みを「参加企業の取り組み」の欄で紹介しています。是非、ご覧ください。


*第Ⅶ期の年度途中でプロジェクトへの参加をご希望する企業の方は、事務局にご連絡ください。

          第Ⅶ 期のプロジェク募集要項2025.10.09.pdf


*2025年度のプロジェクトの成果報告会(第15回)「国際比較からみた日本の働き方と暮らし方」には153名と多数の方にご参加いただきました

 内容は、成果報告会をご覧ください


*公開型成果報告会にアクセスすると、各成果報告会で配布した資料をダウンロードできます。当時、企業が取り組んでいた課題がわかります。(2025.06.29)


「WLBからD&Iへ:回顧と展望」(2022年度の成果報告会の資料)をアップしました。

 プロジェクトのこれまでの取り組みが整理されています。


*「シリーズ・ダイバーシティ経営」(全6巻、中央経済社)が2024年5月に完結しました

  各巻の内容は「関連書籍」をご覧ください。全6巻の各表紙がこのトップ画面の画像です。


研究者メンバーの発言

2026.09.07
キャリア自律
「人材育成は企業の中だけで完結できるのか」-(独)労働政策研究・研修機構 新刊資料シリーズのご紹介
労働政策研究・研修機構(JILPT)から、資料シリーズNo.306『人材育成の社会的基盤を考える』が刊行されました。 日本企業の人材育成は、これまで職場内OJTを中心に、企業内部で人を育てる仕組みに大きく依存してきました。しかし、デジタル化の進展、事業環境の不確実性、人手不足、働
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2026.09.06
管理職の役割
シニア社員の働きがいに向けて
JEED『エルダー』2026年9月号のインタビューに掲載されましたこのたび、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構(JEED)が発行する月刊誌 『エルダー』2026年9月号「Leaders Talk No.136」 に、インタビュー記事を掲載していただきました。テーマは 「
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2026.08.12
人的資源管理
<ジョブ型雇用>に関する備忘録
   まだ「ジョブ型雇用」に関して取り上げるマスコミがあり、それも人事制度の改革のモデルとして紹介したいようです。困ったものです。 かなり前に佐藤博樹(2022)「ジョブ型雇用」を巡る議論をどのように理解すべきか─人事管理システム改革への示唆」『日本労働研究雑
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