研究者メンバーの発言

研究者メンバーの発言

2026.01.21

キャリア自律

「経済社会情勢の変化に対応したキャリアコンサルティングの実現に関する研究会」報告書が公開されました

経済社会情勢の変化に対応したキャリアコンサルティングを行うために追加・強化が必要な能力について、すべての活動領域に共通して必要な能力と各活動領域に応じて必要な能力に分けて整理しました。https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_68994.html報

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2026.01.19

女性の活躍の場の拡大

女性活躍推進法改正の2つのポイント：有効期限の延長、男女間賃金差異の公表

産業医学ジャーナル「特集　令和７年労働施策総合推進法等の一部改正」の中で、女性活躍推進法の「有効期限の延長」「男女間賃金差異の情報公表」について、重要と考えるポイントを紹介しました。産業医学ジャーナル49巻（2026）１号

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2025.12.26

仕事と介護の両立

『内閣府　仕事と生活の調和推進サイト』「介護と仕事の両立」について

内閣府　仕事と生活の調和推進サイトの『ワーク・ライフ・バランス　メールマガジン』の記事です。少子高齢化が進む中、介護と仕事の両立は誰にとっても身近な課題となりつつあります。 2023 年の育児・介護休業法改正に向けて厚生労働省が設置した「今後の仕事と育児・介護の両立支援に関する

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2025.12.01

仕事と介護の両立

仕事と介護の両立支援ー働き方改革と「心理的安全性」が鍵

育児・介護休業法の改正で2025年度から社員への仕事と介護の両立に情報提供などが企業に求められるようになりました。ただ、仕事と介護の両立には、働き方改革と「心理的安全性」の構築が必要なことが理解されていません。この点に関して、『日本労務学会誌』（2025年12月号）の仕事と介護の

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2025.11.10

女性の活躍の場の拡大

「もう充分」ではない女性活躍推進

東京女性リーダーズ応援ネットワークのコラムで2回に渡ってインタビューが掲載されました。東京女性リーダーズ応援ネットワークは、女性活躍・ダイバーシティ経営の推進に取組む企業の情報を発信し、つなぐものです。「この10年で女性活躍は進み、もう充分だろう」という空気を感じる瞬間があります

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2025.11.09

仕事と介護の両立

誤解の多い仕事と介護の両立支援

何度も書いていますが、いまだに企業による仕事と介護の両立支援には、誤解があるようです。介護休業期間の延長と休業中の給与補償が望ましい施策だとの誤解が根強いです。こうした企業の取り組みは、社員自身が直接的な介護を担うことを促進することになり、介護離職を増やすことになりかねません。社

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2025.11.04

ダイバーシティ経営・多様な人材の活躍支援

人材多様化時代を生きる個人

雇用を取り巻く環境変化は、変化のスピードと変動の幅の大きさの二つの側面から、雇用システムを含む社会システムに大きな変革を迫っており、そこから派生する組織構造や個人のキャリア形成も転換が求められています。人材多様化における個人と組織の関係について考えます。https://sys

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2025.10.28

働き方改革

働き方・休み方改革シンポジウム

2025年10月28日（火） 13:30～16:30に開催された厚生労働省委託事業「働き方・休み方改革シンポジウム」のアーカイブ配信が公開されました。内容は下記です。基調講演「多様な人材の確保と活躍に貢献する働き方改革を：管理職の職場マネジメントが鍵」　　東京大学名誉教授　佐藤博

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2025.10.23

仕事と子育ての両立

これからの企業の子育て支援－女性の経済力向上と男性単独育休を

マイナビキャリアリサーチLabに寄稿しました。「これまでの仕事と子育ての両立支援は、『男性は仕事、女性は家庭』という性別役割にとらわれることなく、女性も仕事をし、男性も子育てをすることを支援してきた。だが、そのように新しい役割を求められる一方で古い性別役割も担い続けるという、仕事

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2025.10.02

女性の活躍の場の拡大

日経クロスウーマン「働く女性3027人アンケート　キャリア意識調査2025」【2】女性は上司からの育成を好意的に受け止めているけれど…

日経クロスウーマンが実施したキャリア意識調査の記事の中で、調査結果についてコメントしました。オンライン記事（要会員登録）はこちらからご覧ください。

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2025.09.25

管理職の役割

管理職の心理的安全性ー管理職を支援の送り手だけでなく受け手と捉えよう

株式会社SmartHR の10周年特設サイトにインタビュー記事が掲載されました。管理職の多忙さが指摘されています。業務負担を軽減策を軽減することはとても大事ですが、同時に管理職を支援提供者としてだけでなく、投資の対象と捉え、彼らに対する支援を提供するという視点が大事です。「管理職

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2025.09.13

仕事と介護の両立

企業による社員の仕事と介護の両立支援に向けた実務的な支援ツール

　令和６年育児・介護休業法改正を踏まえた実務的な介護両立支援の具体化に関する研究会（座長佐藤博樹）の報告書と「企業による社員の仕事と介護の両立支援に向けた実務的な支援ツール」が公表されました。　これは、令和６年改正育児・介護休業法により義務付けられた①介護離職防止のための雇用環境

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