研究者メンバーの発言

研究者メンバーの発言

2026.07.02

人的資源管理

諸外国の働き方に関する調査報告書（厚労省の委託事業）

調査報告書の入手方法に関する問い合わせが多いため、ここのアップします。いわゆる｢ジョブ型雇用｣や｢メンバーシップ型雇用｣を基準に、それぞれの国の雇用システムの実態を確認するための4カ国調査です。＊佐藤博樹［主査］，委員：佐野嘉秀，島貫智行，富永晃一，本庄淳志＊厚生労働省委託調査、

詳しく見る

2026.06.06

仕事と介護の両立

仕事と介護の両立支援に関するプレゼン資料と音声ファイル

社員の介護離職防止を目指し、2024年4月から昨年度に育児・介護休業法改正が施行されました。しかし、企業の対応を見ると、法改正の真の趣旨が浸透していないケースが散見されます。例えば、介護の課題を抱える社員に対し、良かれと考えて介護休業の取得を一律で勧めたり、介護休業の取得率自体を

詳しく見る

2026.05.27

仕事と子育ての両立

日本経済新聞　女性市長が産休取得へ　「働く時間より成果で評価を」元首長らに聞く

産休は始まりに過ぎず長期的に仕事と子育ての両立可能な環境づくりのための様々な工夫が期待されること、子育てに限らず、様々な課題に直面した時に、一人ひとりが例外なく前向きに挑戦できる社会であることが必要といったお話しをしました。（電子版：会員限定記事）　※6/8朝刊に当該記事のロング

詳しく見る

2026.05.23

働き方改革

「生きるための休息倫理―「仕事教」脱して質を生む」

日本経済新聞の2026年5月23日朝刊の読書欄の「今を読み解く」に「生きるための休息倫理―「仕事教」脱して質を生む」を寄稿しました。最近、働くことばかりが議論されていますが、質の高い仕事のためには、仕事から完全に離れる休息が不可欠です。この点に関して4冊を取り上げました。ネットは

詳しく見る

2026.05.21

ダイバーシティ経営・多様な人材の活躍支援

厚労省の委託事業で、多様な人材が活躍できる職場環境に関する動画、リーフレット（令和７年度）が公表されました。

厚労省の委託事業である「性の多様性」に関する調査研究に基づいて、多様な人材が活躍できる職場環境に関する動画、リーフレット（令和７年度）が公表されました。両年度の委員会に委員長として参加しました。令和６年度に実施した調査結果等を踏まえ、企業が職場において活用可能な周知啓発資料として

詳しく見る

2026.05.20

在宅勤務・テレワーク

出社回帰は「生活」へ影響

26年1〜12月に労働新聞社で「ぶれい考」というコラムで連載をしています。5月は、2025年度のプロジェクトの成果報告会（第15回）「国際比較からみた日本の働き方と暮らし方」での高見さんの報告を聞きながら、考えたことを書きました。添付ファイルで記事が読めます。＊労働新聞社のご担当

詳しく見る

2026.05.20

管理職の役割

管理職を「大変だが魅力的で、挑戦したい仕事」にしよう

リクルートマネジメントソリューションズのインタビューを受けました。人事管理が個別化し、多様化する中で、マネジメントの網を細かく張ろうとするとどうしても管理職に負担が集中します。負荷軽減と魅力の再発見を両輪として進めていこう！といったことをお話ししました。https://www.r

詳しく見る

2026.05.19

女性の活躍の場の拡大

読売新聞［大学最前線］女性教員増へ　各大取り組み　公正な評価制度構築を

女性教員増の課題について、女性の難関大学や大学院へのチャレンジを阻む親や教員の問題、研究成果に対する評価のあり方、「職場」としての大学の環境整備の必要性などを指摘しました。インタビュー記事です。（朝刊・電子版：会員限定記事）

詳しく見る

2026.05.06

女性の活躍の場の拡大

「ひょうご人権ジャーナル５・６月号　特集テーマ：こども・女性」　女性活躍に不可欠な働き方改革

女性活躍を可能にする働き方について、改正女性活躍推進法に基づく次の10年間に期待される取組はどのようなことかをお話ししました。

詳しく見る

2026.04.28

女性の活躍の場の拡大

誰もが輝ける社会へ　女性活躍のこれから

関西経済連合会 Kansai D&I News ＜オピニオン＞で、日本の企業における女性活躍やＤ＆Ｉ推進についての現状や課題、企業に求められる対応について、お話ししました。

詳しく見る

2026.04.27

女性の活躍の場の拡大

厚労省の担当課長による改正女性活躍推進法（令和8年4月施行）の概要・ポイントの解説など

第144回労働政策フォーラム（2026年2月19日-26日）　あらためて女性の働き方を考える─改正女性活躍推進法の施行に向けて─（報告）基調講演：女性活躍推進法改正を踏まえた取り組みを─情報公開だけでなく、賃金など男女差異の原因把握と格差解消の取り組みが重要　佐藤博樹 (東京大学

詳しく見る

2026.04.22

働き方改革

国際比較からみた日本の働き方の現在

プロジェクトの成果報告会で紹介したの国際比較調査の概要を「国際比較からみた日本の働き方の現在」と題して、『社会と調査』（2026年、March、第36号、一般社団法人社会調査協会）に掲載しました。論文が社会調査協会のHPで一般に公開されるのは、数年後のため、論文からNoteboo

詳しく見る

カテゴリ

アーカイブ