日本企業は、多様な人材が活躍できる機会を用意し、それを経営成果に結びつけるダイバーシティ経営を定着させることが不可欠な社会経済環境に直面している。しかし、これまでのダイバーシティ経営の研究では、女性やシニア人材、さらに外国籍の人材などを対象としたものがほとんどであった。近年、育児や介護に加えて、仕事と不妊治療の両立などの支援が人材マネジメントの課題になるなど、ダイバーシティ経営において企業が対象とする「多様な人材」は、従来よりも広範囲になっている可能性が高い。そこで、「多様な人材」の範囲を拡大したうえで、ダイバーシティ経営に対応した企業の人材マネジメントや職場の状況が、多様な人材の「活躍度」に与える効果を明らかにした。特に、多様な人材として治療・疾患・障害を抱えている社員に注目してまとめたものである。

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