研究者メンバーの発言

研究者メンバーの発言
諸外国の働き方に関する調査報告書（厚労省の委託事業）

人的資源管理2026.07.02

諸外国の働き方に関する調査報告書（厚労省の委託事業）

調査報告書の入手方法に関する問い合わせが多いため、ここのアップします。いわゆる｢ジョブ型雇用｣や｢メンバーシップ型雇用｣を基準に、それぞれの国の雇用システムの実態を確認するための4カ国調査です。

＊佐藤博樹［主査］，委員：佐野嘉秀，島貫智行，富永晃一，本庄淳志

＊厚生労働省委託調査、事務局：三菱UFJリサーチ＆コンサルティング

　　　諸外国の働き方に関する調査報告書20150410.pdf

この記事を書いた人

佐藤博樹 (共同代表)

Hiroki Sato

最新研究者メンバーの発言

2026.07.02

仕事と介護の両立

法定の介護休業制度はなぜ「介護に専念するための制度」と誤解されるのか

法定の介護休業制度に関して、人事担当者も含めて、介護に専念するための制度とする誤解がなぜ根強いのか。もちろん、介護休業を取得して介護に専念することもできる。しかし、介護の課題はいつまで続くか事前にわからないため、介護に専念すると仕事に復帰が

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2026.06.06

仕事と介護の両立

仕事と介護の両立支援に関するプレゼン資料と音声ファイル

社員の介護離職防止を目指し、2024年4月から昨年度に育児・介護休業法改正が施行されました。しかし、企業の対応を見ると、法改正の真の趣旨が浸透していないケースが散見されます。例えば、介護の課題を抱える社員に対し、良かれと考えて介護休業の取得を一律で勧めたり、介護休業の取得率自体を

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2026.05.27

仕事と子育ての両立

日本経済新聞　女性市長が産休取得へ　「働く時間より成果で評価を」元首長らに聞く

産休は始まりに過ぎず長期的に仕事と子育ての両立可能な環境づくりのための様々な工夫が期待されること、子育てに限らず、様々な課題に直面した時に、一人ひとりが例外なく前向きに挑戦できる社会であることが必要といったお話しをしました。（電子版：会員限定記事）　※6/8朝刊に当該記事のロング

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