研究者メンバーの発言

働き方改革2026.01.26

ハイブリッドワークにおける管理職の部下マネジメント─オンラインでのコミュニケーションにおけるビデオのオン・オフに着目して

法政の松浦教授との共同研究の成果として、オンライン会議におけるビデオのオン・オフの課題に関する論文をまとめました。皆さんの職場では、オンラインの会議では画面オンが基本ルールになっていますか?この点に関してルーㇽがなく、社員の裁量に任せている企業が多い現状があります。その結果、上司と部下の人事面談でも、両者とも画面オフの事例も確認できます。


佐藤博樹・松浦民恵「ハイブリッドワークにおける管理職の部下マネジメント─オンラインでのコミュニケーションにおけるビデオのオン・オフに着目して」『日本労働研究雑誌』 2026年特別号(No.787)

 https://www.jil.go.jp/institute/zassi/new/index.html

2026年4月末には全文閲覧可能


(要約)在宅勤務などリモートワークが可能な業務では,今後,リモートワークの頻度や形態が多様化すると同時に,リモートワークと出勤を組み合わせたハイブリッドワーク(以下,HW)が一般化しよう。その理由の1つは,働く人々の多くが,ワーク・ライフ・バランスや柔軟な働き方を実現するために,HWを希望していることである。HWを実施している企業では,人材の確保や定着化のために,HWを継続すると同時に,HW下における生産性の維持・上昇に貢献するマネジメント,とりわけ職場の管理職による部下マネジメントの在り方が重要となろう。他方で,筆者らは2023年に,HWを行う部下を持つ特定の企業の管理職等に対してインタビュー調査を行い,部下マネジメントの新しい課題として,①部下のスキルや行動特性に応じた育成や業務遂行の支援,②部下の特性や状況に合わせたオンラインでのコミュニケーション・ツールの活用,③対面の機会の意識的な設定,④オンライン会議におけるビデオ・オフの部下への対応などを明らかにした。本研究においては,これらの課題が,HWで働く部下を持った管理職に広く該当するものであるかどうかを確認するために,HWで働く部下を持った管理職に対してアンケート調査を実施した。アンケート調査では,オンラインでのコミュニケーションにおけるビデオのオン・オフの影響に着目した。アンケート調査の分析では,部下の在宅勤務の頻度と職場全体の生産性に基づいて,管理職がマネジメントしている職場を類型化し,各類型別に管理職が抱える課題と対応策を明らかにする。

この記事を書いた人
佐藤博樹 (共同代表)
Hiroki Sato

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