研究者メンバーの発言

ダイバーシティ経営2021.09.17

日経MJ「ダイバーシティ塾」|三菱UFJリサーチ&コンサルティング

D&I推進について、5回にわたり連載。「人権」課題としての取り組みの必要性、企業における誤解、男性の育休取得の効果・意義、テレワーク利用拡大の意義、社会・地域への働きかけの必要性について、企業の事例も交えながら解説しました。
[連載1]多様性尊重は人権問題 方針策定の企業、問われる本気(2021年9月17日)

[連載2]D&I推進の誤解 登用だけでなく組織変革を(2021年10月1日)

[連載3]子育てとの両立支援、男性にも 育休取得通じて働き方に目を(2021年10月15日)

[連載4]コロナ禍が変えた働き方 テレワーク、多様な従業員輝く(2021年10月29日)

[連載5]多様性実現、企業だけでは進まず 地域・社会の共通理解必須(2021年11月5日)

この記事を書いた人
矢島洋子
Yoko Yajima

最新研究者メンバーの発言

2025.11.09
仕事と介護の両立
誤解の多い仕事と介護の両立支援
何度も書いていますが、いまだに企業による仕事と介護の両立支援には、誤解があるようです。介護休業期間の延長と休業中の給与補償が望ましい施策だとの誤解が根強いです。こうした企業の取り組みは、社員自身が直接的な介護を担うことを促進することになり、介護離職を増やすことになりかねません。社
詳しく見る
2025.10.23
仕事と子育ての両立
これからの企業の子育て支援-女性の経済力向上と男性単独育休を
マイナビキャリアリサーチLabに寄稿しました。「これまでの仕事と子育ての両立支援は、『男性は仕事、女性は家庭』という性別役割にとらわれることなく、女性も仕事をし、男性も子育てをすることを支援してきた。だが、そのように新しい役割を求められる一方で古い性別役割も担い続けるという、仕事
詳しく見る
2025.09.13
仕事と介護の両立
企業による社員の仕事と介護の両立支援に向けた実務的な支援ツール
 令和6年育児・介護休業法改正を踏まえた実務的な介護両立支援の具体化に関する研究会(座長佐藤博樹)の報告書と「企業による社員の仕事と介護の両立支援に向けた実務的な支援ツール」が公表されました。 これは、令和6年改正育児・介護休業法により義務付けられた①介護離職防止のための雇用環境
詳しく見る