研究者メンバーの発言

   まだ「ジョブ型雇用」に関して取り上げるマスコミがあり、それも人事制度の改革のモデルとして紹介したいようです。困ったものです。　かなり前に佐藤博樹（2022）「ジョブ型雇用」を巡る議論をどのように理解すべきか─人事管理システム改革への示唆」『日本労働研究雑

   人事制度は相互に関連するシステムであり、人事制度の一部だけを取り出してその望ましさを判断することはできない。しかし実際には、人事制度の一部を取り上げ、その一部の制度の水準（法定を上回るなど）をもって当該人事制度を評価する議論がしばしば見られる。とりわけ育

調査報告書の入手方法に関する問い合わせが多いため、ここのアップします。いわゆる｢ジョブ型雇用｣や｢メンバーシップ型雇用｣を基準に、それぞれの国の雇用システムの実態を確認するための4カ国調査です。＊佐藤博樹［主査］，委員：佐野嘉秀，島貫智行，富永晃一，本庄淳志＊厚生労働省委託調査、

「適材適所」特集で「葛󠄀藤を乗り越える アサインメントからアラインメントへ 」のセクションで、「キャリア自立の視点から　人事が個人に『自己選択』の仕組みを作りキャリア自律実現のための道を」についての記事が掲載されました。https://www.works-i.com/works/

近年転勤制度を見直す企業が増えていますが、その背景には企業と従業員の関係性の構造変化があるのではないでしょうか。https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD082620Y5A700C2000000/

プロジェクトメンバーの武石恵美子さんが「今こそ合意なき転勤を見直すべき。企業は「居住移転の自由」という人権問題に配慮すべき」（2024年07月18日）というインタビュー記事で転勤の在り方に関して発言しています。詳しくはここをここをご覧ください。

月刊 経団連の座談会で、新型コロナが企業や人々に与えた影響や、ポストコロナを見据えた働き方改革のあり方、2021年春季労使交渉・協議における経営側の基本スタンス等について議論しました。

武石恵美子が、「これからの転勤政策」について語る。

日本企業の転勤に関するインタビュー記事です。